調査研究

教育公務員特例法等の一部改正により、機構として教職員の資質向上に関する調査研究等を行うことになったことから、平成29年度から調査研究プロジェクトを立ち上げ、教員の養成・採用・研修の改善に資する専門的・実践的な調査研究を実施しています。

令和3年度NITS調査研究プロジェクト

管理職育成に関する研修(教職員等中央研修)の在り方に関する調査研究プロジェクト

各都道府県・政令指定都市の教員育成指標の分析等を踏まえ、機構では中央研修の体系化を進めており、令和元年度は、その研修効果を分析・検証し、中央研修のさらなる改善を進めました。令和2年度は、日本及び海外の管理職育成の分析を通して、これからの管理職に求められる力量を明確にし、それに到達する研修のあり方に関するデータを提供するとともに、機構の管理職育成に関する研修のモデルを構築します。

学習指導法の改善に関する調査研究プロジェクト

教員の日常の教育指導が「主体的・対話的で深い学び」に適したスタイルで行われることが必要不可欠であること、ICT環境整備の充実を踏まえた上でのこれからの児童・生徒の学びの変化への対応、またICT環境を充分に活用した「主体的・対話的で深い学び」が求められていることを課題に、教員養成段階における学習指導法に関する教育の改善について、研究開発並びにその成果の普及を行います。

日本発教師のwell-being(個人的社会的幸福)のための制度的保障に関する調査研究プロジェクト

令和2年度現在の国際動向として、OECDからパンデミックにおける学校教育の有用性が示されつつ、2030年を目途としたwell-being(個人的社会的幸福)の実現が目指されています。この動向を踏まえ、地域別の教員政策遂行状況の把握を基に、日本版教師のwell-being指標の開発を行います。

学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト

日本の学校運営や教員個々人の行動が旧態依然となっているように見えますが、その状況を変えるためには、学校や教員の意識ではなく行動の変化が重要です。そこで、行動変容という学問領域を教員研究にも応用することで、教育研究上のフロンティアを開拓できる可能性があります。本研究は、学校運営の行動変容を促進する要因を解明し、それを実装することで、学校運営の変革をもたらすことを目的とします。

アフターコロナ時代の新たな研修スタイルの確立に関する調査研究プロジェクト

令和2年に拡大したコロナ禍は教育界にも多大な影響を及ぼし、機構の研修の在り方を根本から問い直す契機となりました。本研究では、集合・宿泊型研修として実施する「教職員等中央研修」、オンライン研修として実施する「学校経営に関する基盤研修」及び「教育課題に対応する指導者養成研修」を対象に調査等を行い、それぞれの研修の目的を達成するベストミックスやハイブリッドを体現する研修体系を構築します。

NITS調査研究プロジェクト一覧

報告書

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