NITS調査研究プロジェクト一覧

養成

学習指導法の改善に関する調査研究プロジェクト(令和2年度~継続)

教員の日常の教育指導が「主体的・対話的で深い学び」に適したスタイルで行われることが必要不可欠であること、ICT環境整備の充実を踏まえた上でのこれからの児童・生徒の学びの変化への対応、またICT環境を充分に活用した「主体的・対話的で深い学び」が求められていることを課題に、教員養成段階における学習指導法に関する教育の改善について、研究開発並びにその成果の普及を行います。

日本発教師のwell-being(個人的社会的幸福)のための制度的保障に関する調査研究プロジェクト(令和2年度~継続)

令和2年度現在の国際動向として、OECDからパンデミックにおける学校教育の有用性が示されつつ、2030年を目途としたwell-being(個人的社会的幸福)の実現が目指されています。この動向を踏まえ、地域別の教員政策遂行状況の把握を基に、日本版教師のwell-being指標の開発を行います。

教員の養成・採用・研修の一体改革に資する国際的動向に関する調査研究プロジェクト(平成29年度~平成30年度)

教員の日常の教育指導が「主体的・対話的で深い学び」に適したスタイルで行われることが必要不可欠であること、ICT環境整備の充実を踏まえた上でのこれからの児童・生徒の学びの変化への対応、またICT環境を充分に活用した「主体的・対話的で深い学び」が求められていることを課題に、教員養成段階における学習指導法に関する教育の改善について、研究開発並びにその成果の普及を行います。

採用

教員免許更新制の在り方に関する調査研究プロジェクト(令和2年度)

免許状更新講習をより効果的なものにするとともに、負担感の軽減のためにどのような改善が必要かという観点から調査研究を行い、免許状更新講習の在り方の検討に資するデータを提供します。合わせて、教員免許更新制も含めた効果的・体系的な研修の在り方について、各都道府県等の実態調査を行い、その仕組みづくりに資するデータを提供します。

教員免許等の在り方に関する調査研究プロジェクト(教員採用試験の改善に関する調査研究プロジェクト)(平成29年度~令和元年度)

各都道府県等における教員採用の際の試験問題作成上の負担軽減や、新たな教育課題を踏まえた適切な試験の実施等の観点から、各都道府県等の採用選考の内容分析やニーズの把握などの調査研究を行い、教員採用試験の共通実施を検討する際の資料として活用します。

研修

アフターコロナ時代の新たな研修スタイルの確立に関する調査研究プロジェクト(令和3年度~継続)

令和2年に拡大したコロナ禍は教育界にも多大な影響を及ぼし、機構の研修の在り方を根本から問い直す契機となりました。本研究では、集合・宿泊型研修として実施する「教職員等中央研修」、オンライン研修として実施する「学校経営に関する基盤研修」及び「教育課題に対応する指導者養成研修」を対象に調査等を行い、それぞれの研修の目的を達成するベストミックスやハイブリッドを体現する研修体系を構築します。

管理職育成に関する研修(教職員等中央研修)の在り方に関する調査研究プロジェクト(令和元年度~継続)

各都道府県・政令指定都市の教員育成指標の分析等を踏まえ、機構では中央研修の体系化を進めており、令和元年度は、その研修効果を分析・検証し、中央研修のさらなる改善を進めました。令和2年度は、日本及び海外の管理職育成の分析を通して、これからの管理職に求められる力量を明確にし、それに到達する研修のあり方に関するデータを提供するとともに、機構の管理職育成に関する研修のモデルを構築します。

学校と地域の連携の在り方に関する調査研究プロジェクト(令和元年度~令和2年度)

本研究は、教育課程の理念として掲げられた「よりよい社会を創る責任ある人材の育成」に向けて、「学校と地域の新たな関係の構築」がどのようにあるべきか、改めて検討します。全国各地で実践されているグッド・プラクティス(好事例)の収集を進めつつ、改めて「地域と学校」の関係性に着目し、教員の養成、研修の課題としての「地域と学校の連携」に関するプログラムの開発を行います。

学校運営の行動変容を促進する要因の解明に関する調査研究プロジェクト(令和2年度~継続)

日本の学校運営や教員個々人の行動が旧態依然となっているように見えますが、その状況を変えるためには、学校や教員の意識ではなく行動の変化が重要です。そこで、行動変容という学問領域を教員研究にも応用することで、教育研究上のフロンティアを開拓できる可能性があります。本研究は、学校運営の行動変容を促進する要因を解明し、それを実装することで、学校運営の変革をもたらすことを目的とします。

スクール・マネジメント研修プログラム開発プロジェクト(平成30年度~令和元年度)

従来の学校組織マネジメント論を、全ての教職員の参加によって、教育課程の編成・実施・診断・評価・改善を通して、学校の特色を創り上げていく営みであるという視点から捉え直し、新たなスクール・マネジメントの展開・地平を示すとともに、対象者別の研修プログラムの開発を行います。

育成協議会の設置と育成指標・研修計画の作成に関する調査研究プロジェクト(平成29年度~令和元年度)

教育公務員特例法の改正により新たに都道府県教育委員会等に作成等が義務付けられた、教員の職責、経験及び適正に応じて向上を図るべき資質に関する指標、協議会及び教員研修計画の作成状況等をフォローし、教職員の職制・経験年数等に応じた育成モデル指標に関する研究開発を行います。

新たな学びに関する教員の資質能力向上のためのプロジェクト(平成29年度~平成30年度)

今後求められる新たな学びの指導方法等について、各都道府県における中核的指導者となる教員を育成するとともに、教員の指導力向上のための研修プログラムモデルを構築します。特に、学校現場におけるアクティブ・ラーニングの視点に立った授業改善による「主体的・対話的で深い学び」の実現を支援するため、授業実践事例等の提供を行います。

学校経営におけるタイムマネジメントに関する調査研究プロジェクト(平成29年度~平成30年度)

「次世代の学校指導体制にふさわしい教職員の在り方と業務改善のためのタスクフォースの提言」を踏まえ、教員の長時間労働を是正し、勤務時間管理の適正化を推進するため、教員のワーク・ライフ・バランスについての調査研究及び「チーム学校」の構築による業務改善策について調査研究を行います。

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